「適性検査」の歴史

適性検査の中で、能力試験の最初は、今の中国、隋の時代におこなわれた官吏任用試験の「科挙」といわれています。これは、6世紀後半から20世紀始めまで約1300年間もおこなわれてきました。

日本で本格的に適性検査が導入され始めたのは第二次世界大戦後で、アメリカで開発された適性理論を日本風に手直しした「労働省編一般職業適性検査(GATB)」が1952年に開発されました。これは、幾度かの改定を加え、現在は「厚生労働省編一般職業適性検査」として九つの機能(知的能力、言語能力、数理能力、書記的知覚、空間判断力、形態知覚、運動共応、指先の器用さ、手腕の器用さ)測定に用いられています。

その後、数社の民間企業によって、経営人事のための能力適性検査や性格適性検査の開発が進められました。1974年には株式会社日本リクルートグループによって総合検査SPIが開発され、能力、性格などを多面的に測定できることが評価されて多くの企業で利用されました。現在では新たな項目を加え総合検査SPI2として提供されています。

このような適性検査は、当初は組織内の人事の適正配置のために利用されました。そこで単なる適性検査だけではなく、この結果によるコンサルティングなど、総合的なテスティングサービスへと日本独自の進化をとげました。

近年では、WEB公募などによる応募者の増加にともなって、選考の一部として用いられることもあり、現在では過半数が新卒者に対して行われているものです。

また、最近ではインターネットの普及によって、適性検査の方法も多様化し、自宅で受けられるWEBテストという方法も現れてきました。

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